WLAR-L11G-Lの取扱説明書・マニュアル [全14ページ 2.01MB]
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■ 電波に関する注意●本製品は、電波法に基づく小電力データ通信システムの無線局の無線設備として、技術基準適合証明を受けています。従って、本製品を使用するときに無線局の免許は必要ありません。また、本製品は、日本国内でのみ使用できます。●次の場所では、本製品を使用しないでください。電子レンジ付近の磁場、静電気、電波障害が発生するところ（環境により電波が届かない場合があります。 ）※ 弊社製無線プリンタバッファ（ RYP-G ） 、他社製の無線プリンタバッファなど 2.4GHz 付近の電波を使用しているものの近くで使用すると双方の処理速度が落ちる場合があります。●本製品は、技術基準適合証明を受けていますので、以下の事項をおこなうと法律で罰せられることがあります。・ 本製品を分解 / 改造すること・ 本製品の裏面に貼ってある証明ラベルをはがすこと●本製品の使用する無線チャンネルが出荷時設定以外の場合は、以下の機器や無線局と同じ周波数帯を使用します。・ 産業・科学・医療用機器・ 工場の製造ライン等で使用されている移動体識別用の無線局①構内無線局（免許を要する無線局）②特定小電力無線局（免許を要しない無線局）●本製品を使用する場合は、上記の機器や無線局と電波干渉する恐れがあるため、以下の事項に注意してください。1 本製品を使用する前に、近くで移動体識別用の構内無線局及び特定小電力無線局が運用されていないことを確認してください。2 万一、本製品から移動体識別用の構内無線局に対して電波干渉の事例が発生した場合は、速やかに本製品の使用周波数を変更して、電波干渉をしないようにしてください。3 その他、本製品から移動体識別用の特定小電力無線局に対して電波干渉の事例が発生した場合など何かお困りのことが起きたときは、弊社インフォメーションセンターへお問い合わせください 。■ 本書の著作権は弊社に帰属します。本書の一部または全部を弊社に無断で転載、複製、改変などを行うことは禁じられています。■ 本書に記載されている他社製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。本書では、TM、、 などのマークは記載していません。■ 本書に記載された仕様、デザイン、その他の内容については、改良のため予告なしに変更される場合があり、現に購入された製品とは一部異なることがあります。■ 本書の内容に関しては万全を期して作成していますが、万一ご不審な点や誤り、記載漏れなどがありましたら、お買い求めになった販売店または弊社インフォメーションセンターまでご連絡ください。■ 本製品は一般的なオフィスや家庭のOA機器としてお使いください。万一、一般OA機器以外として使用されたことにより損害が発生した場合、弊社はいかなる責任も負いかねますので、あらかじめご了承ください。・医療機器や人命に直接的または間接的に関わるシステムなど、高い安全性が要求される用途には使用しないでください。・一般OA機器よりも高い信頼性が要求される機器や電算機システムなどの用途に使用するときは、ご使用になるシステムの安全設計や故障に対する適切な処置を万全におこなってください。■ 本製品は、日本国内でのみ使用されることを前提に設計、製造されています。日本国外では使用しないでください。また、弊社は、本製品に関して日本国外での保守または技術サポートを行っておりません。■ 本製品のうち、外国為替および外国貿易法の規定により戦略物資等（または役務）に該当するものについては、日本国外への輸出に際して、日本国政府の輸出許可（または役務取引許可）が必要です。■ 本製品の使用に際しては、本書に記載した使用方法に沿ってご使用ください。特に、注意事項として記載された取扱方法に違反する使用はお止めください。■ 弊社は、製品の故障に関して一定の条件下で修理を保証しますが、記憶されたデータが消失・破損した場合については、保証しておりません。本製品がハードディスク等の記憶装置の場合または記憶装置に接続して使用するものである場合は、本書に記載された注意事項を遵守してください。また、必要なデータはバックアップを作成してください。お客様が、本書の注意事項に違反し、またはバックアップの作成を怠ったために、データを消失・破棄に伴う損害が発生した場合であっても、弊社はその責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。■ 本製品に起因する債務不履行または不法行為に基づく損害賠償責任は、弊社に故意または重大な過失があった場合を除き、本製品の購入代金と同額を上限と致します。■ 本製品に隠れた瑕疵があった場合、無償にて当該瑕疵を修補しまたは瑕疵のない同一製品または同等品に交換致しますが、当該瑕疵に基づく損害賠償の責に任じません。使用周波数帯域2.4GHz変調方式 DS-SS 方式想定干渉距離 40m 以下周波数変更の可否 全帯域を使用し、かつ「構内無線局」「特定小電力無線局」帯域を回避可能
