SII 電子辞書の取扱説明書・マニュアル [全186ページ 11.85MB]
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Gizbot 2013-10-22
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25 24●『人文社会37万語対訳大辞典』(C) 日外アソシエーツ株式会社 発行・発売:日外アソシエーツ株式会社 本機に収録した辞典の内容は、『人文社会37万語対訳大辞典』に基づき、日外アソシエーツ株式会社のご協力を得て編集してあります。●『コンピュータ用語辞典 第4版 英和・和英/用例プラス』 (C) 日外アソシエーツ株式会社発行・発売:日外アソシエーツ株式会社本機に収録した辞典の内容は、『コンピュータ用語辞典 第4版 英和・和英/用例・文例』に基づき、日外アソシエーツ株式会社のご協力を得て編集してあります。●『用例中心 経済ビジネス英語表現辞典』(C) Negishi Yutaka & Taishukan 2007根岸 裕 編 発行 大修館書店本機に収録した辞典の内容は、根岸 裕編『用例中心 経済ビ ジネス英語表現辞典』を大修館書店のご協力を得て編集してあります。『用例中心 経済ビジネス英語表現辞典』は根岸 裕氏と大修館書店の著作物です。●『新漢語林』(C) Tadashi Kamata, Torataro Yoneyama & Taishukan, 2004著者/鎌田正・米山寅太郎、 発行所/株式会社 大修館書店本機に収録した辞典の内容は、鎌田正・米山寅太郎編集の『新漢語林』を大修館書店のご協力を得て編集してあります。『新漢語林』は鎌田正・米山寅太郎氏と大修館書店の著作物です。 ●ブリタニカ国際大百科事典 電子辞書対応小項目版(C) 2009 Britannica Japan Co., Ltd./Encyclopaedia Britannica, Inc.ブリタニカ百科事典, エンサイクロペディアブリタニカ, Britannica, Encyclopaedia Britannicaは、米国 Encyclopaedia Britannica, Inc. の米国、日本およびその他の国における登録商標です。●『英和和英 金融・会計用語辞典(ISS金融会計翻訳研究所[編] )』(C) ISS 2007 発行所/株式会社 WAVE出版本機に収録した書籍の内容は、『英和和英 金融・会計用語辞典(ISS金融会計翻訳研究所[編] )』に基づき、WAVE出版の協力を得て編集してあります。●『分けて聞く!TOEFL (R) テストリスニングトレーニング』 旺文社編 (C) 旺文社 2009 本機に収録した内容は、旺文社編『TOEFL iBT大戦略Online』の内容に基づき、旺文社のご協力を得て編集してあります。 ●『TOEFL (R) テストパーフェクトボキャブラリー』村川久子・杉本紘子著 (C) H. Murakawa/H. Sugimoto 2000発行所/株式会社 旺文社本機に収録した辞典の内容は、村川久子・杉本紘子著 『TOEFL (R) テストパーフェクトボキャブラリー』に基づき、旺文社のご協力を得て編集してあります。●『史上最強のSPI2対策ドリル』 (C) オフィス海 2007 オフィス海著/発行:株式会社ナツメ社/制作:ナツメ出版企画株式会社 『史上最強のSPI2対策ドリル』は、 『2009年版 史上最強のSPI2超実戦問題集』 ・『2009年版史上最強のSPI2ワザあり解法』 ・『2009年版 史上最強のSPI2超高速問題集』を元にナツメ出版企画株式会社のご協力を得て編集した電子データです。書籍版は刊行されておりません。●『説得できる英文E メール 200 の鉄則』 © Akira Kurahone & Travis T. Kurahone © 日経BP社著者:倉骨 彰、Travis T. Kurahone発行:日経BP社※収録例文数は約1,200 例文です。■著作権に関して当電子辞書で利用可能な内容の無断転載を禁じます。記事、写真、表、図面、グラフなど、Nikkei BP社で提供されるあらゆる形のコンテンツの一部または全部を著作権法第30条に規定する私的使用以外の目的で複製することはできません。たとえば、上記コンテンツの一部または全部を著作権者の許諾を得ずにホームページに転載すれば著作権法違反になります。また、上記コンテンツの一部または全部を著作権者の許諾を得ずに複製のうえ、社内のLANなどで配信することも違法行為となります。著作権法第32条で「第32条 公表された著作物は、引用して利用することができる. 」との規定がありますが、同法32条においてさらに「この場合において、その引用は、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない.」と規定しており、単にかぎかっこを付け出所を表示しただけでは、判例等で示されている要件を充足せず、著作権法第32条で定めている「引用」には該当致しませんのでご注意ください。●『英文ビジネスレター文例大辞典』(C) 田久保浩平 橋本光憲 1995発行所/株式会社 日本経済新聞出版社本機に収録した書籍の内容は、『英文ビジネスレター文例大辞典』に基づき、日本経済新聞出版社の協力を得て編集してあります。 ●『経済・ビジネス基本用語4000語辞典』(C) 日本経済新聞出版社 2009監修 日本経済研究センター編者 日本経済新聞出版社発行所/株式会社 日本経済新聞出版社本機に収録した書籍の内容は、『経済・ビジネス基本用語4000語辞典』に基づき、日本経済新聞出版社の協力を得て編集してあります。●『経営用語辞典』(C) 武藤泰明2006発行所/株式会社 日本経済新聞出版社本機に収録した書籍の内容は、『経営用語辞典』に基づき、日本経済新聞出版社の協力を得て編集してあります。●『株式用語辞典』(C) 日本経済新聞社2006発行所/株式会社 日本経済新聞出版社本機に収録した書籍の内容は、『株式用語辞典』に基づき、日本経済新聞出版社の協力を得て編集してあります。●『金融用語辞典』(C) 深尾光洋2006発行所/株式会社 日本経済新聞出版社本機に収録した書籍の内容は、『金融用語辞典』に基づき、日本経済新聞出版社の協力を得て編集してあります。●『流通用語辞典』(C) 日本経済新聞社2000発行所/株式会社 日本経済新聞出版社本機に収録した書籍の内容は、『流通用語辞典』に基づき、日本経済新聞出版社の協力を得て編集してあります。
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